「アフィリエイトはやめとけってよく聞くけど、やめた方がいいの？」

「アフィリエイトはやめとけって言う人はなにを根拠に言ってるの？」

そんな疑問をお持ちの人もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は「アフィリエイトはやめとけ」と言われる理由や、「アフィリエイトはやめとけ」と言われても無視してOKな理由などを紹介します。

「アフィリエイトはやめとけ」と言われる理由

「アフィリエイトはやめとけ」と言われる理由について、こちらのツィートをもとに説明します。

①競合サイトが増えている

競合サイトが増えているというのは、確かな事実だと思います。

企業の参入も増えて、以前は個人のアフィリエイターしか狙っていなかったキーワードも、企業が狙ってSEO施策を施しているため、個人のアフィリエイターが上位表示させるのは難しくなっています。

②アフィリエイトに参入する企業が増えている

①と重なることですが、アフィリエイトに参入する企業が増えていることにより、個人のアフィリエイターが記事を上位表示させることが難しくなり、それに伴いアフィリエイトで稼ぐことができなくなっています。

最近は、ドメインの強い大企業サイトの配下ドメインに、メディア運営事業者がコンテンツを提供して協業するアライアンスメディアという手法が普及していて、多くの企業がアフィリエイトに参入しています。

企業は、記事を量産したり、SEO施策をしながらリライトしたりなどを、多くの人材を利用してスケジュールを立てて行っているので、個人が勝つのは至難の業といえるでしょう。

③Google検索で上位表示できない

①②の結果ともいえますが、個人のアフィリエイターが作成した記事は、Googleの検索結果で上位表示させることが難しくなっています。

上位表示させることができないと、当然、アフィリエイト報酬を得ることが困難になるので、アフィリエイトで稼ぐことが難しくなります。

④稼ぐまでに時間がかかる

これは①～③とは別の問題ですが、アフィリエイトはすぐに稼げるものではありません。

しっかりとサイト設計をして、読者の役に立つ記事を最低でも10記事程度は公開しなければ、アフィリエイト収入を得ることは難しいでしょう。

安定した収入を得るためには、50～100記事程度は公開していないと難しいはずです。

⑤収入が安定しない

こちらも①～④とは別の問題ですが、アフィリエイトで収入を安定させるのは難しいです。

Googleのアップデートにより検索結果に表示される順位が変動し、その変動により、アクセス数が大きく変動するからです。

検索結果の1位に表示されていた時には月30万円の報酬を産んでいた記事も、検索結果の順位が4位以下に落ちると月収1万円以下に下がることもあるのです。

⑥不労所得にならない

こちらも①～⑤とは別の問題ですが、アフィリエイト収入は不労所得にはなりません。

しかし、時給換算できるような労働収入でもありません。

軌道に乗れば、月3時間程度メンテナンスしただけで月収30万円～50万円程度を維持できることもあるので、不労所得に近いような収入を得ることは可能だといえるでしょう。

「アフィリエイトはやめとけ」と言われても無視してOKな理由

こちらは「アフィリエイトはやめとけ」と言われても無視してOKだという意見をお持ちの方です。

https://twitter.com/ryoseiblog/status/1672945559500648449?s=20

 

  • SEOで勝てない⇒工夫で勝てる
  • オワコン⇒稼げてる（人もいる）
  • 危険性がある⇒注意すれば問題なし
  • 参入障壁が低いから
  • スキルが身につくから
  • 転職できるから
  • 稼げるから

「スキルが身につくから」というのは、その通りだと思います。

実際に私はアフィリエイトで習得したスキルで、現在月収80万円以上を稼いでいます。

アフィリエイトの現実は厳しい？A8でプラチナからパールに落ちた私の実績を紹介

 

「アフィリエイトやめとけ」を無視してよかったという声も

こちらの方は、「アフィリエイトやめとけ」と言われたけれど、この言葉を無視してよかったと感じているようですね。

この方の言うように、実際に自分でやってみてから判断した方がよいというのは、アフィリエイトに限らず他のことでも言えるのではないでしょうか。

まとめ

今回は「アフィリエイトはやめとけ」と言われる理由や、「アフィリエイトはやめとけ」と言われても無視してOKな理由などを紹介しました。

「アフィリエイトに興味があるけれど、周りの人に「やめとけ」と言われて悩んでいる」という方は、まずはアフィリエイトを始めてみることをおすすめします。

本当にやめとくべきだったかは、自分の経験をもとに判断すべきだからです。

そして、たとえ失敗したとしても、ご自身が真剣に取り組んだ経験はけして無駄にはなりません。